格安SIM業者が倒産、事業撤退した場合ユーザーはどうなる?過去には楽天モバイルへ移行の例も…

携帯電話情報

昨今値下げ合戦が激しい携帯料金プランについて、当ブログでもご紹介させていただいております。

ふとこんなことを考えたことはないでしょうか?

利用している格安SIM業者が倒産したらどうなっちゃうんだろう?

docomo、au、ソフトバンク、楽天モバイルは自社の回線を持っているMNOのため、倒産や事業撤退は考えづらいですが、格安SIMいわゆるMVNOの業者は収益が得られず倒産はなくても事業撤退はあり得る話かと思います。

実は過去に事業撤退や民事再生をした格安SIM業者があるのをご存知でしょうか?

過去の実例をご紹介していきますのでぜひ最後までご覧ください。

今後も格安SIM業者が倒産、事業撤退してしまうことはある?実例をご紹介

最近は1GB未満0円で利用できる楽天モバイルや、基本使用料はかからずに利用できるpovo(ポヴォ)2.0など0円で利用できる料金プランも増えています。

初期費用もかからない為、番号を発番する費用、SIMカードを発送する費用などかかりユーザーにはメリットがあっても企業側には使ってもらわないと割りに合わないですよね。

このまま値下げ合戦が進めば今後も過去にあったような事業撤退等可能性はあるでしょう。

過去にはぷららモバイル、FREETELという格安SIMサービスが事業譲渡や撤退を行っています。

果たして上記の格安SIMを利用していたユーザーはどうなったのかここから詳しくご紹介していきます。

ぷららモバイルが事業撤退したその後

ぷらら」について、プロバイダとして名前を聞いたことがある方も多いでしょう。

以前は「ぷららモバイルLTE」という格安SIMサービスを提供していましたが、2017年11月30日をもってサービスが終了しました。


※画像はぷららモバイル公式サイトより

発表が2017年5月2日で終了が同年の11月30日なのでだいぶ前から予告されていますよね。

使用していたユーザーはぷららと同じdocomo系列のOCNモバイルONEにお得に移行できるように案内が行われていました。

ホームページの内容や届いた文書を見ずにいたら11月30日をもって使えなくなっていたということになりますから恐ろしいですよね。

万が一サービスが終了しても同じ系列の格安SIMサービスにお得に移行できるという前例があるのをご紹介しました。

FREETELの通信事業譲渡〜民事再生へ

プラスワン・マーケティング株式会社が提供していたFREETELという格安SIMサービスは2017年9月に通信事業を楽天に譲渡しています。

その後、2017年12月にプラスワン・マーケティング株式会社は民事再生をして完全に撤退となりました。

当時のユーザーはFREETELに契約したはずなのに看板が楽天モバイルに急に変わってしまったというなかなかない経験をされていますよね。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

数年前に何社か事業撤退や民事再生をしてサービスが終了してしまっていることをご紹介しました。

今後格安SIMを利用したいけどこういうことがあると不安…と感じていた方はdocomo、au、ソフトバンク、楽天モバイルの大手4大キャリアからお得な料金プランを選択していただくことをオススメします。

こちらの記事でdocomoのahamo(アハモ)、auのpovo(ポヴォ)、ソフトバンクのLINEMO(ラインモ)、楽天モバイルのどの料金プランがお得なのかご紹介しています。

格安SIMは不安だけど料金プランを下げていきたいと考えていた方はぜひご覧ください。

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